高齢化に伴う現状と課題について
日本では少子高齢化が進み、65歳以上の人口は増加を続けています。それに伴い、認知症や要介護となる方も増加し、今後さらに拡大すると見込まれています。こうした状況は介護や医療現場だけでなく、地域や家庭にも影響を及ぼしています。特に独居高齢者の増加は深刻で、介護人材の不足や生活の質(QOL)の低下、孤立や閉じこもりなどの課題を一層顕在化させています。従来の支援策だけでは十分に対応できず、早い段階からの予防的な取り組みや世代を超えたつながりづくりが求められています。
増える独居高齢者
2025年には、65歳以上の高齢者が全人口の約4割を占めると見込まれています。これにあわせて、一人暮らしをする高齢者の数も増加傾向にあります。社会的なつながりが希薄になることは、認知症の発症リスクや孤独死といった深刻な問題につながると指摘されています。
※65歳以上の単身高齢者の推移については、内閣府「高齢社会白書」(平成30年版)に示されているとおり、右表のような見通しとなっています。

2023年に成立した「認知症基本法」は、国や自治体が一体となって認知症施策を進めるための基本的な枠組みを定めた法律です。認知症の方やそのご家族が安心して暮らせる社会の実現を目指し、予防・医療・介護・就労など多方面での支援を推進することが盛り込まれています。法律の施行により、地域での取り組みがより一層求められる時代に入りました。
孤立を防ぎ、認知症リスクを下げる鍵は“つながり”
高齢期において大切なのは、日常の中で人と関わる機会を持ち続けることです。会話や一緒に活動する時間は脳を刺激し、記憶力や注意力の維持に役立ちます。反対に、独居や閉じこもりが増えると孤独感や無気力を招き、認知機能低下のリスクを高める要因となります。そのため、地域や家庭の中で自然に交流できる環境を整え、趣味や集いを通じて人とつながることが、認知症予防や生活の質の向上に欠かせない要素となります。

eスポーツの新しい可能性
近年、eスポーツが持つ認知機能への刺激や、社会的な交流を促す効果に注目が集まっています。パズルやドライビングゲームといったジャンルは、脳の活性化や注意力の維持に役立つとされ、実際に高齢者を対象とした研究では認知症の未病や介護予防への可能性が示されています。さらに、同世代や異世代との交流を通じて会話や感情表現が活発になることも期待されます。
私たちはこうしたエビデンスを踏まえ、eスポーツを新しい健康づくりの手段として積極的に活用しています。

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